ホテルで自殺があった部屋2日後には宿泊させる

中居正広のミになる図書館で事故物件サイト運営者の大島てる事故物件にまつわる知らなきゃ良かった雑学を紹介。

ホテルで自殺があった部屋は実は2日後には客を泊めさせている。

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ホテルはマンションやアパートといった賃貸物件と異なり宅建業法の対象外であり、旅館業法という別の法律で取り締まっている。そこには何も告知義務が定められていないと解釈されている。

現場検証と部屋のクリーニングをしたら終わりで、これで2日間が過ぎるのである。

ホテルで自殺する人は多いの?

実際にホテルで自殺する人はかなり多い。フロントに例え、そのような事故が発生したか確認したとしても、巧妙にかわされる可能性が高い。

他殺の場合は?

他殺だと警察が判断した場合は、時間はかかってしまうが、何日・何週間とかかる事はめったになく、こちらもまた告知義務はない。

部屋に痕跡は残らない?

ホテルの場合は次の日にすぐに見つけられるので、遺体は腐ったりはしない。その為、普通のマンション・アパートの事故物件のケースと比較すると部屋のダメージが比較的少ないのでまず痕跡は残らず、知らずに宿泊している場合も多い。逆に言えば泊まってもばれない位に綺麗にされている事が多い。

有名人の自殺でもバレない?

タレントなどの有名人の自殺の場合は別でバレてしまうので、これはホテル側にとってはダメージで迷惑がられる。

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他にも迷惑がられる自殺としては硫化水素自殺であり、外に漏れると他のお客さんに迷惑がかかる可能性があるので、警察や消防が宿泊客を追い出してしまうのでバレバレになってしまう。

そもそもホテルは部屋番号を入れ替える事も可能なので、バレてしまったとしても、そのような工作は容易に行える。

見破る方法は?

そのような部屋に泊まらないようにする方法は残念ながら何も無い。

考察

上記の情報に補足致しますと、基本的に賃貸アパートやマンション、分譲住宅になどの人に貸し出す建物に関しては宅建業法という法律によって管理されており、その中には「前の借主が部屋の中で死亡した場合は、次の借主にその事を告知しなければならない」という、いわゆる告知義務が設けられているのです。

だからこそ、不動産仲介業者や、当該物件のオーナー(大家)はその事を借主にきちんと伝える責任があります。

一方で、ホテル、旅館、民宿といった宿泊施設に関しては、旅館業法という全く別の法律が管理しています。その法律の中には、賃貸物件のような告知義務は一切記載(条文化)されておらず、仮にホテルの部屋で死亡事故や事件が発生していたとしても、それを伝えるかどうかは宿泊施設の方針次第という事になっているのです。

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しかし、やはり一晩とは言え、生活をする空間ではあるので、いち消費者心理としてはきちんと伝えておいて欲しくはありますね。もっとも、知らぬが仏という諺も存在するので、知らない方が気持ち良く宿泊出来るのかもしれませんが。

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